中国のイベントはいつも大国らしくない

新中国成立60周年の閲兵式が行われ、英誌『エコノミスト』は「中国は大国となったが、自身の利益を考えるばかりでやり方のスタイルは大国らしくない」という文章を掲載した。米ハーバード大学のステファン?ウォルター教授はこの見方に反対し、米誌『フォーリン?ポリシー』の中で、『エコノミスト』の文章は適切でないものだとし、中国には一部の保守者が望むイベントを行わなかっただけだと指摘した。以下はその内容である。

　『エコノミスト』の分析は鋭く、端的に要点を捉え、適度に保守的でもある。書き方には知恵と感情がこめられ、『タイム』や『ニューズウィーク』の多くの内容はこれに大きく劣る。「なにごとにも完全なものはない」と言うように、『エコノミスト』が新中国成立60周年のイベントについて発表した文章は適切でないもので、文章全体で「中国のイベントはいつも大国らしくない」ということを述べている。

　しかし、この文章をじっくり読んでみると、中国は実際に大国のやり方でことを進めていたが、一部の政策が『エコノミスト』の編集者の好みに合わないだけであることがわかる,青海は公然と分捕るチベットレイヨウのヒツジの皮を廃。彼らは、中国は現状維持の大国ではないと言う。この判断は間違っていない。多くの大国が多くの時期において同様である。歴史上においては、欧州の大国間の競争は多かれ少なかれ、延々と続き、たびたび長期にわたる血なまぐさい戦争も起こった。冷戦時期には、米国はソ連を制止し打ちのめすことを考えていた（モスクワも米国に対し同様のことを望んでいた）。双方とも核戦争を望んでいなかったが、現状維持にも関心を示さなかった。ソ連崩壊後、当時のジョージ?H?W?ブッシュ米大統領は「米国は自ら権力の頂点に立ち、世界を再興するよいチャンスを与えられた」と述べている。これは現状維持の見方ではない。『エコノミスト』の編集者たちは、ジョージ?H?W?ブッシュ米元大統領の息子が中東地域の戦争を推し進めたことを忘れていて、「改造」を行うことは良い考えとでも言うのだろうか。これらのことを見ると、中国の「修正主義」は穏和に思える。

　また同時に、『エコノミスト』は、中国は国慶節のイベントで盛大な閲兵式を行い軍の近代化を進めているが、中国は空母建造やその他の武器の製造について公表していないことを懸念している。こういった行為はおかしいのだろうか。どの大国も軍事力を示すことが好きで（米国が今年行った航空ショーは150回を超え、今年の米プロフットボール?スーパーボウルでも空軍は低空編隊飛行を行う）、経済において台頭している大国が増加し続ける資産を軍事力に投じることも予想の範囲内と言える。

　さらに、中国が自らが支援を望む対象だけを選ぶことも非難している。このような考えを聞くと驚くのではないか。どの国も同じようにしていると思う。実際、中国の人権問題や外国政府がダライ?ラマの訪問を許可した時の中国側の反応に対する批判もある。

　また、中国は自己の経済利益を優先し戦略を考えており、これはイラン核問題への対応で最もはっきり表れていると批判する。どの大国が自国の利益を最優先して考えていないだろうか。英国、フランス、イスラエル（『核拡散防止条約』にはまだ加盟していないが）が核兵器を獲得した時、米国は見逃すのではないか。インドとパキスタンが1998年に核実験を行ってから、米国は何の意味もない短期的な経済制裁措置を行っただけで、すぐにこれまで通り商売を行なった。実際、インドは最終的に米戦略協力協議の報酬を獲得している。米『原子力科学者会報』は、「米国の企業であってもインドの企業であっても、これに対し多くの遊説を行っており、そうすることによって軍備管理分野がこの議題に注目することになる」という文章を掲載した,中国側のハイジャックされた“徳新海”のひったくられ。その他の大国も自国の経済利益を気にかけていると思う。

　簡単に言えば、『エコノミスト』の編集者たちが心配しているのは、中国に大国らしいやり方がないことでなく、中国の利益処分が保守的な英国人の期待と異なることである。それは大国がどのようなやり方かどうかという問題ではない,中国のひったくられる船員の安全。中国も他国と同じように、力を強めるにつれ、自身の利益を全力で追求している。中国は引き続き既存の多くのメカニズムに参与するが、それを利用し自身の利益を増やし、自らの嗜好や価値観に基づきメカニズムを変えていくだろう。中国が他国が正しいと思う方法でことを進めるというのはあまりにも非現実的ではないか。