後発医薬品専業大手メーカー2社の第1四半期（4―6月）決算が8月7日出そろい、いずれも好調だった。沢井製薬は、営業利益も棚卸資産評価損や販売管理費の減少などで103.1％増と倍増した。東和薬品は、13.5％の増収となり、営業利益は広告宣伝費、試験研究費の発生時期の遅れなどで販売管理費が一時的に減少したことにより83.4％増となった。

　好調の背景として、処方せん様式の再変更など使用促進策の進捗や、より安価な医薬品の採用を検討するDPC導入病院の増加が挙げられる。新製品の発売時期が7月から5月に変更になったことも、特殊要因として第1四半期の業績かさ上げに寄与した。5月に発売した新製品数は、沢井製薬が20成分34品目、東和薬品が12成分14品目に上る。

　中間、通期業績予想について、沢井製薬は先発医薬品メーカーや外資メーカーの相次ぐ参入で競争が激化している状況などを指摘し、期初発表を据え置いた。東和薬品は「第1四半期の業績はほぼ計画どおり進捗している」として変更していない。